公認会計士予備校の費用を完全比較!選ぶ基準をわかりやすく教えるよ!

公認会計士
公認会計士資格スクールの費用っていくらぐらいかな?
試験に強い公認会計士資格スクールがあるって聞いたけど、どこを選べばいいのかしら。

公認会計士の資格取得を目指すほとんどの人が「資格の大原、資格の学校TAC、CPA会計学院、LEC東京リーガルマインド、クレアール」のいずれかの公認会計士資格スクールに通っています。

でも、公認会計士資格スクールとなると、気になるのはそのお値段ですよね。

そこで今回は公認会計士試験に強い公認会計士資格スクールの費用を、ゼロから勉強をスタートさせる方を前提に比較・分析していきたいと思います!費用を安く抑える方法も教えちゃいますよ(*^^*)

この記事を読めば、あなたにぴったりの公認会計士資格スクールが見つけられること間違いなし!

現役会計士のコメ子が丁寧に解説しますので、是非最後までお付き合い下さい。

公認会計士資格スクールの費用

公認会計士試験に強い公認会計士資格スクールは以下の5つです。

  • 資格の大原
  • 資格の学校TAC
  • CPA会計学院
  • LEC東京リーガルマインド
  • クレアール

ダブルスクールの詳細についてはこちらの記事も参考にしてください↓

公認会計士になるにはダブルスクールが必要?自分に合った場所が必ず見つかる!

公認会計士の勉強をゼロからスタートさせる初学者向けのコース及び費用を比較してみました。

なお、簿記に触れたことがない人は短答式試験の受験が勉強開始後2年目以降に設定されているコースがお勧めです。

予備校コース勉強期間費用通学/通信
資格の大原2年初学者合格コース約2年1か月780,000円~800,000円両方あり
資格の学校TAC2年L本科生約2年4か月790,000円両方あり
CPA会計学院2年スタンダードコース約2年4か月750,000円~810,000円両方あり
LEC東京リーガルマインド短答合格コース+論文合格コース約1年4ヶ月
又は
約2年4ヶ月
短答式278,000円〜298,000円
論文式50,000円〜220,000円
両方あり
クレアール3年スタンダード合格コース約2年4か月570,000円通信のみ

<補足>

  • 通学・通信の違いで金額に幅があります。
  • DVD講座は含めていません。
  • 費用については簿記1級~3級を取得していると、安くなる公認会計士資格スクールもあります。
コースと費用は分かったけど、この中からどの公認会計士資格スクールを選べば良いのかしら。

そこで次は公認会計士資格スクールを選ぶ基準をお伝えしたいと思います!

選ぶ基準

公認会計士資格スクールを選ぶ基準は以下の通り、何を重視するかで変わってきます。

  • 合格者数を重視:大原、TAC、CPA会計学院
  • 金銭面を重視:LEC、クレアール

詳しく解説します。

合格者数を重視

近年の合格者数は、大原・TAC・CPA会計学院で約8〜9割を占めていると言われており、合格者の輩出から考えると、この3校がおすすめです。

特に大原、TACは大手の公認会計士資格スクールであり、CPA会計学院は今、最も勢いのある公認会計士資格スクールです。

この3校であれば、授業の質も内容量も充実しているため、どこを選んでも問題ありません。

〜筆者からの一言アドバイス〜

公認会計士の試験勉強は数年に及ぶ長い戦いになります。正直、モチベーションを最後まで維持するのも相当辛いです。

この点、合格者数が多いということはそれだけ同志を見つけることができるということなので、公認会計士資格スクールに入ったら可能な限り仲間を作ってほしいと思います。

ライバルであり、共に高め合う存在がいたほうが、モチベーションも維持できますし、合格も勝ち取りやすくなります。

一人きりで数年に及ぶ試験勉強を続けるのは本当に辛いため(筆者は最後、一人でした。)、皆さんは是非仲間を作って下さいね^^

金銭面を重視

前章でみた通り、LECとクレアールは他の3校に比べ、公認会計士資格スクールの費用が安いです。

そのため、金銭面を重視するのであればこの2校を選ぶのが良いと思います。

〜筆者からの一言アドバイス〜

合格者数は大原、TAC、CPA会計学院が多いとお伝えしましたが、公認会計士試験は(稀ですが)独学で合格する人もいます。
つまり、ちゃんと勉強すれば受かりますし、勉強しなければ落ちる試験ということです。

公認会計士資格スクールの費用が安いから不合格になるわけではなく、最終的には自分自身がどこまで勉強できたかで合否が決まりますので、このことを胸に刻み、がむしゃらに勉強してほしいと思います。

【PR】どうしても決まらない場合はここ!

公認会計士資格スクールは相性も重要なため、各校のコースや雰囲気、方針等を確認し、自分に合った公認会計士資格スクールが見つかった方は是非そこで公認会計士を目指してください。

ただ、どうしても公認会計士資格スクールが決まらない場合や迷っている方にはCPA会計学院をお勧めします。
CPA会計学院は公認会計士関連のダブルスクールでいま最も勢いがあり、合格者を多数輩出している学校です。

私は別のダブルスクールですが、優秀な先輩・後輩・同期の多くがCPA会計学院の出身者ですので、質は保証します。

以下で簡単にCPA会計学院についてご紹介しますので、資料請求だけでもしてみてくださいね(*^^*)

【PR】【CPA会計学院について】
公認会計士の資格試験合格を目指す資格スクールを運営し、新宿校、水道橋校、早稲田校、日吉校、大阪梅田校を展開しています。 「考え方」を押さえ理解することを重視した講義と教材により「深い知識の習得」を促し、公認会計士試験合格者チューターや経験豊富な講師が校舎に常駐することにより、手厚いフォローを可能にしています。
【合格実績】
2023年公認会計士試験CPA会計学院合格実績
→全体の合格者数1,544名のうち、CPA会計学院の合格者数786名 CPA会計学院合格者占有率50.9%(約2.4人に1人がCPA会計学院の受講生)
【CPA会計学院の特徴】
●手厚く充実したサポート体制 公認会計士試験合格者チューターや経験豊富な講師も常駐しており、論点の質問から悩み相談まで、いつでもどこでも質問・相談ができる体制を構築しています。
●利用者に最適な学習環境 校舎・ラウンジにある自習室はWi-fi完備、全席にコンセント配備、iPadレンタル、飲食スペースなどがあり、良質な学習環境を提供しています。
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では次に公認会計士資格スクールの費用をできる限り安くする方法をご紹介します。

費用を安くする方法

公認会計士資格スクールの費用を安くする方法は以下の通りです。

  • 資料請求・個別相談会に参加する
  • キャンペーンを利用する
  • 奨学金制度・特待生制度を利用する
  • 教育訓練給付制度を利用する

詳しく解説します。

資料請求・個別相談会に参加する

一部の公認会計士資格スクールでは、資料請求をしたり個別相談会に参加すると、入会金が免除されたり、お得なクーポンをもらえたりします。

例えば、クレアールでは資料請求をすると社会人限定5万円オフクーポンがついてきました。(おそらく年齢によりもらえるクーポンが異なります。)また、TACではオンラインセミナーに参加すると、入会金の1万円が免除されます。

このように、各校で随時イベントを行っているため、まずは資料請求をし、コースだけでなく、どのような割引制度があるのかを把握してみてください。

【PR】各校の資料請求は以下のリンク先より可能ですよ^^↓

キャンペーンを利用する

時期によっては公認会計士資格スクールが大々的なキャンペーンを行っており(秋の応援キャンペーン・春割キャンペーン等)、割引価格でコースの申し込みができる場合があります。

3万円割引等、かなりお得なものが多いため、是非各校のホームページを確認してみて下さいね^^

奨学金制度・特待生制度を利用する

5つの公認会計士資格スクール全てで成績優秀者に対し、割引価格で受講できる特待生制度やお金がすぐに準備できない方への奨学金制度を用意しています。(最大80%割引されることも!?)

予備校制度詳細試験内容
大原コース料金の割引財務会計論(計算)・管理会計論(各1問)による論文式試験
TACコース料金の割引(短答式)
財務会計論(10問)・管理会計論・監査論・企業法(各5問)
(論文式)
財務会計論-計算・管理会計論
CPA会計学院コース料金の無利子貸与『どうして公認会計士を目指すのか?その理由』等についての作文提出
LECコース料金の割引財務会計論・管理会計論の短答式試験レベル(計算問題のみ)を計10問
クレアールコース料金の割引『公認会計士取得後の資格の活かし方について』の作文提出

なお、特待生制度も奨学金制度も各校により利用条件や受験内容が異なりますので、ご自身の状況と照らして、利用できる制度を探してみて下さい^^

(2023年8月現在)

大原、TAC、LECは割引対象が上級コースに限られており、初心者には利用しづらいため、初学者はCPA会計学院とクレアールの制度を利用することをおすすめします。

教育訓練給付制度を利用する

教育訓練給付制度とは、国の指定を受けた教育訓練機関で職業訓練を受けたり、資格試験のスクールに通った場合に受講費用の一部が支給される制度です。(詳細はこちら→教育訓練給付制度

支給額は費用の20%(最大で10万円)で、利用にはいくつかの条件があります。

なお、以下の3つの公認会計士資格スクールでは教育訓練給付制度(公認会計士又は簿記コース)の案内が出されています。(CPA会計学院とLECについては公認会計士又は簿記コースは制度対象外)

(2023年8月現在)

大原とTACは公認会計士のコースは対象外で、簿記コースのみが対象です。また、クレアールは対象コースが公認会計士の上級コースのみのため、初心者には利用しづらい状況になっています。

まとめ

今回は公認会計士の公認会計士資格スクールの費用についてご紹介しました。

公認会計士資格スクールにはそれぞれ良し悪しがあると思いますので、資料請求や説明会への参加等で自分に一番合った場所を見つけてほしいと思います。

公認会計士資格スクールが決まったらあとはひたすら勉強するだけです!

皆さんが公認会計士になる日を楽しみにしています^^

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