【公認会計士】予備校のお金ない人必見!解決策を大公開します!

公認会計士

 

公認会計士を目指したいけど、公認会計士資格スクール代が払えないな…(独学は難しいのかな?)

公認会計士を目指したい!と思っても公認会計士資格スクール代が払えずに困っている方も多いのではないでしょうか。

結論から申し上げますと、公認会計士になるためには独学での合格はほぼ無理なため、公認会計士資格スクールに通うことを強くおすすめします。

今回はお金がない方向けに公認会計士資格スクール代を調達するための方法を分かりやすくお伝えしていきたいと思います。

この記事を読み、お金がないことを理由に公認会計士を諦める将来有望な若者が一人でも減れば嬉しいです。

現役会計士の筆者が丁寧に解説しますので、是非最後までお付き合いください。

独学での合格は可能?

公認会計士試験において、独学での合格は99%無理です。

筆者の周りにも1人だけ独学で合格した人がいましたが、これはいわゆる天才であり、自分が天才だと思う人以外は公認会計士資格スクールに通うことをおすすめします。

ちなみに、公認会計士と独学の関係については以下の記事でも詳細に解説していますので、是非併せて読んでみて下さい。

公認会計士は独学で合格するのは無理?最短ルートを現役の私がご紹介します!

では、公認会計士資格スクールに通うお金がない場合はどうすれば良いのでしょうか。次で解決策をみてみましょう。

お金がない場合の解決策

お金がない場合は以下の方法を試してみましょう。

  • 奨学金制度・特待生制度
  • その他の割引

特に奨学金制度・特待生制度は条件が厳しいものの、利用できれば公認会計士資格スクールの費用が大幅に減額されたり、お金を貸与してもらえるため、是非トライしてみてほしいです。

なお、公認会計士試験に強い公認会計士資格スクールは以下の5つですので、今回はこれらの公認会計士資格スクールに関する割引等をご紹介していきます。

【PR】各校の資料請求は以下のリンク先より可能です↓

奨学金制度・特待生制度

5つの公認会計士資格スクール全てで成績優秀者に対し、割引価格で受講できる特待生制度やお金がすぐに準備できない方への奨学金制度を用意しています。

この方法であれば、手元資金が0円の人でも公認会計士試験に挑戦することができるため、かなり助かりますよね(^^)

ただし、大原、TAC、LECは割引対象が公認会計士の上級コースに限られているため、初学者はCPA会計学院及びクレアールの制度を利用することをおすすめします。

奨学金制度・特待生制度の概要を簡単にまとめてみました↓

予備校制度詳細試験内容
大原コース料金の割引財務会計論(計算)・管理会計論(各1問)による論文式試験
TACコース料金の割引(短答式)
財務会計論(10問)・管理会計論・監査論・企業法(各5問)
(論文式)
財務会計論-計算・管理会計論
CPA会計学院コース料金の無利子貸与『どうして公認会計士を目指すのか?その理由』等についての作文提出
LECコース料金の割引財務会計論・管理会計論の短答式試験レベル(計算問題のみ)を計10問
クレアールコース料金の割引『公認会計士取得後の資格の活かし方について』の作文提出

CPA会計学院の奨学金に挑戦してみるぜ!

〜余談〜

筆者は公認会計士資格スクールではなく、大学の資格支援制度を利用し、公認会計士資格スクール代の一部を支給いただきました。

意外と自分の知らない制度も多いため、特に大学生の皆さんはご自身の大学にどのような制度があるのかを一度確認するのも良いかと思います。

その他の割引

その他の割引は全額ではないものの、公認会計士資格スクール代の一部が割引されたり、支給されるため、知っておくとお得な情報になります。

その他の割引には以下のものがあります。

  • 教育訓練給付制度
  • 資料請求・個別相談会への参加
  • キャンペーンの利用

それぞれ詳しく解説します。

教育訓練給付制度

教育訓練給付制度とは、国の指定を受けた教育訓練機関で職業訓練を受けたり、資格試験のスクールに通った場合に受講費用の一部が支給される制度です。(詳細はこちら→教育訓練給付制度

支給額は費用の20%(最大で10万円)で、利用にはいくつかの条件があります。

なお、以下の3つの公認会計士資格スクールでは教育訓練給付制度の案内が出されていますが、大原とTACは公認会計士コースは対象外で、簿記コースのみが対象です。また、クレアールは対象コースが公認会計士の上級コースのみのため、残念ながら初学者には利用しづらい状況になっています。

資料請求・個別相談会への参加

一部の公認会計士資格スクールでは、資料請求をしたり個別相談会に参加すると、入会金が免除されたり、お得なクーポンをもらえたりします。

例えば、クレアールでは資料請求をすると社会人限定5万円オフクーポンがついてきました。(おそらく年齢によりもらえるクーポンが異なります。)

また、TACではオンラインセミナーに参加すると、入会金の1万円が免除されます。

このように、各校で随時イベントを行っているため、まずは資料請求をし、コースだけでなく、どのような割引制度があるのかを把握してみるのが良いでしょう。

キャンペーンの利用

時期によっては公認会計士資格スクールが大々的なキャンペーンを行っており(秋の応援キャンペーン・春割キャンペーン等)、割引価格でコースの申し込みができる場合があります。

3万円割引等、かなりお得なものもあるため、是非各校のホームページを確認してみて下さい^^

では実際に公認会計士資格スクール代はどれくらいかかるのでしょうか。次でみておきましょう。

各公認会計士資格スクールの実際の費用

公認会計士試験に強い5つの公認会計士資格スクールの費用を比較してみました。

予備校コース(※2)勉強期間費用(※1)通学/通信
資格の大原2年初学者合格コース約2年1か月780,000円~800,000円両方あり
資格の学校TAC2年L本科生約2年4か月790,000円両方あり
CPA会計学院2年スタンダードコース約2年4か月750,000円~810,000円両方あり
LEC東京リーガルマインド短答合格コース+論文合格コース約1年4ヶ月
又は
約2年4ヶ月
短答式278,000円〜298,000円
論文式50,000円〜220,000円
両方あり
クレアール3年スタンダード合格コース約2年4か月570,000円通信のみ

※1 公認会計士の勉強をゼロからスタートさせる初学者向けのコース及び費用を比較しています。

※2 簿記に触れ公認会計士資格スクールたことがない人は短答式試験の受験が勉強開始後2年目以降に設定されているコースがおすすめです。

表を見ていただくと分かる通り、金銭面ではLECとクレアールが良いですが、近年の合格者数は、大原・TAC・CPA会計学院の学生で約8〜9割を占めていると言われています。

そのため、初学者は前章でご紹介したお金がない場合の解決策を試し、公認会計士資格スクールはこの3社(大原、TAC、CPA会計学院)から選ぶことをおすすめします。

特に、CPA会計学院は公認会計士関連のダブルスクールでいま最も勢いがあり、合格者を多数輩出している学校です。

私は別のダブルスクールですが、優秀な先輩・後輩・同期の多くがCPA会計学院の出身者ですので、質は保証します。

以下で簡単にCPA会計学院についてご紹介しますので、資料請求だけでもしてみてくださいね(*^^*)

【PR】【CPA会計学院について】
公認会計士の資格試験合格を目指す資格スクールを運営し、新宿校、水道橋校、早稲田校、日吉校、大阪梅田校を展開しています。 「考え方」を押さえ理解することを重視した講義と教材により「深い知識の習得」を促し、公認会計士試験合格者チューターや経験豊富な講師が校舎に常駐することにより、手厚いフォローを可能にしています。
【合格実績】
2023年公認会計士試験CPA会計学院合格実績
→全体の合格者数1,544名のうち、CPA会計学院の合格者数786名 CPA会計学院合格者占有率50.9%(約2.4人に1人がCPA会計学院の受講生)
【CPA会計学院の特徴】
●手厚く充実したサポート体制 公認会計士試験合格者チューターや経験豊富な講師も常駐しており、論点の質問から悩み相談まで、いつでもどこでも質問・相談ができる体制を構築しています。
●利用者に最適な学習環境 校舎・ラウンジにある自習室はWi-fi完備、全席にコンセント配備、iPadレンタル、飲食スペースなどがあり、良質な学習環境を提供しています。
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まとめ

今回は「【公認会計士】予備校のお金ない人必見!解決策を大公開します!」のテーマでご紹介させていただきました。

お金がなく、公認会計士になることを諦めかけている人もいるかと思いますが、公認会計士資格スクールによっては奨学金や特待生制度を用意していますので、積極的に利用し、是非公認会計士を目指してほしいと思います。

最後まで記事を読んでいただき、ありがとうございました!

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