【公認会計士】女性のメリット5選！現役の私が生の声をお伝えします！

公認会計士になりたいわ。

女性としてのメリットとかあるのかしら。

現代の日本において、自身の強みを持ちたい！手に職をつけたい！と考える女性は多いのではないでしょうか。

そんな女性の中には公認会計士に興味をお持ちの方もいると思います。

実際、公認会計士は女性のなりたい士業ランキングで毎回、上位に入る大人気の資格です。

そこで今回は、現役会計士の私が女性だからこそ語ることのできる「公認会計士としての女性のメリット5選」をお送りしたいと思います。

この記事では女性目線での生の声をお伝えするため、公認会計士になりたい女性の方には必見の記事内容となっております。

現役会計士の私が丁寧に解説しますので、是非最後までお付き合いいただけると嬉しいです(*^^*)

公認会計士の女性のメリット
公認会計士の女性のデメリット
1. 体力が必要
2. 繁忙期はプライベートとの両立が難しい
まとめ

公認会計士の女性のメリット

公認会計士の女性のメリットは以下の5つです。

男女平等に働ける
産休・育休制度がしっかりしており、職場復帰がしやすい
非常勤勤務ができる
給料が高い
周囲が優しい

それぞれ詳しく解説します。

男女平等に働ける

女性の社会進出が進み、どの業種でも男女平等が謳われるようになりましたが、特に公認会計士業界は男女平等が進んでいると感じています。

例えば、公認会計士試験合格者が多く入社する監査法人では、ある一定年数が経つと、インチャージ（現場責任者）を持つようになりますが、この現場責任者も”女性だから、ちょっと任せるのはやめておこう””男性を優先しよう”なんてことは一切ありません。

女性にも男性と平等にリーダーを任される機会があり、人事評価についても優秀な人は正当に評価されます。

女性の中にはマネジャーやパートナーに昇格する人だってたくさんいますよ(*^^*)

〜参考〜

スタッフ（新入社員はここからスタート！）
シニア（インチャージ（現場責任者）を複数社持ち始めます）
マネジャー（ここから管理職扱いで残業代がつきません）
シニアマネジャー（マネジャーを数年間務めた後に昇格します）
パートナー（監査報告書にサインをする人です）

産休・育休制度がしっかりしており、職場復帰がしやすい

公認会計士の職場では産休・育休制度がしっかりしており、また職場復帰もしやすい環境にあります。

実際、私は大手監査法人出身ですが、大手監査法人は特にその傾向が強く、産休明けで職場復帰する女性がかなり多い印象です。

ちなみに、大手監査法人の場合、男性でも育休を取る人がちらほら見受けられ、産休・育休に対する理解は進んでいる方だと思います。

産休に入るからとネチネチ言われたりするようなマタニティハラスメントも一切なく、職場復帰後も時短で帰ることが当たり前の雰囲気です。

大手監査法人の中には託児所を設けている所もあり、働く女性に寄り添った仕組みが構築されていますね。

そのため、公認会計士になれば、出産でキャリアを諦めるようなことはなく、第一線でずっと働き続けられるといった魅力があります。

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非常勤勤務ができる

公認会計士は働き方を選択できることもメリットであり、働き方の1つに非常勤勤務があります。

非常勤勤務は出社できる日数は限られてしまうものの、約5000円以上とかなりの高時給で働くことができます。

特に子供がいる女性で年中は働けないという場合に、一定期間だけ非常勤勤務をして稼ぐなど、働き方の選択ができるのは資格が持つ強さであり、公認会計士ならではの良さだと思います。

一般的に、大手監査法人の時給相場は4,000円〜6,000円の範囲ですが、中小監査法人では6,000円〜1万円が相場とされています。

理由としては、大手監査法人はブランド価値と安定性があり、多くの公認会計士が働きたいと考えるため、需要と供給のバランスが取れていることで時給を抑えられます。

一方、中小監査法人は大手ほどの知名度や安定性がないため、公認会計士を確保しにくいというのが実情です。深刻な人手不足を避けるためにも、中小監査法人は時給を高めることで求職や定着を促す必要があるのです。

引用：MSAgent

給料が高い

前述した通り、公認会計士は男女平等のため、お給料だってたくさんもらえます！

以下で公認会計士の平均給与をみてみましょう。

公認会計士・税理士の平均年収

男：984万円（※1）
女：724万円（※2）

※1「きまって支給する現金給与61万円×12ヶ月分」と「年間賞与その他特別給与252万円」を足した数(企業規模計1,000人以上の場合)

※2「きまって支給する現金給与49万円×12ヶ月分」と「年間賞与その他特別給与136万円」を足した数(企業規模計1,000人以上の場合)

引用：賃金構造基本統計調査 / 令和5年賃金構造基本統計調査一般労働者職種

このように男性に負けず劣らず、稼ぐことが出来るところも公認会計士の女性のメリットです。